学会概要
日本医療秘書学会は、平成26年4月1日付で「一般財団法人日本医療秘書学会」として、法人格を取得し移行いたしました。当学会は、日野原重明先生の絶大なご賛同とご指導を得て、日本で初めての医療機関等における事務系実務者を対象とする学会として、平成16年2月に設立し、研究発表、研修会などを行い、事務系実務担当者の資質の向上と医療社会に貢献することを目的とし事業運営をしています。
詳しくはこちら > 第15回 学術大会鈴木隆一郎先生ご講演より
日本医療秘書学会における医療秘書の定義は
「医療秘書とは、近代的医療機関における医療の健全な運営の中で、診療・看護・医療技術の行使に関連する業務を、専門的知識と技能をもって遂行する専門職であり、いわゆる医療チームの一員として、管理者及び専門職の持つ知識や技術が効率よく発揮できるように、専門的な援助と、各部門間の連絡調整にあたり、医療の高度化に寄与する者」
医療秘書の役割を、医療機関の職種でまとめると次のようになる。
①医学部教授、病院長、事務長、各部門管理者の個人秘書
②病棟・外来診療科、医局、各診療部門、研究室の部門秘書やクラーク業務
③受付、医療事務、コンピュータ業務、管理事務
④診療録管理、図書管理などの補助業務、医師事務作業補助者
（医療秘書教育全国協議会より）
会長のご挨拶
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私は、昭和23年に北海道十勝更別村で生まれ育ちました。昭和49年3月に札幌医科大学医学部を卒業後、脳神経外科を専攻しました。後に、民間の脳神経外科専門病院の病院長を34年間勤め、現在もメスを握る現役脳神経外科医です。
平成20年に医師事務作業補助体制加算制度が設立され、平成23年6月に私の秘書であった矢口智子さん（現ＮＰＯ法人日本医師事務作業補助研究会理事長）等同志と同研究会を設立し、以来私は顧問を務めています。設立目的は医師事務作業補助者の実務能力向上と業務環境の改善を図り、業務領域の開発・普及を通じて勤務医の負担軽減と医療の質の向上に貢献することです。現在、支部は11、会員は2500名。当日本医療秘書学会とは協賛関係にあります。私は令和元年2月に金沢で第16回学術大会長を拝命し、これが縁で、この度学会長を指名して頂いたと推察しています。
故日野原重明先生は、平成16年に初代学会長にご就任後、一貫して医療秘書の使命・役割・技能、そして心構えを熱心に説かれ、患者中心の医療を強調されました。また、医療は変化・発展し続けるとして、先を読み解く力を磨く学習の大切さを論されました。これらは、医療秘書のみならず、すべての医療職が胸に刻むべき重要な教訓と思います。第2代学会長の岩崎榮先生は、当学会をさらに進歩・発展へと導かれました。
第3代学会長として、私は次の役割に注力したいと考えています。
既に多くの臨床支援からなる医師事務作業補助業務は今後も、専門化が進むと予測されます。従って、資格職同様に継続的な学習・研鑽が不可欠です。しかし、医療秘書の殆どは女性であることから、結婚、育児、介護など、職を断念しなければならない状況が多く発生しています。また、非正規雇用が多いことも職の継続を困難にします。医療秘書を続けたくても続けられない事情や問題が多く社会に潜在しているのです。さらに、超少子高齢化による深刻な労働力不足が社会問題化しており、柔軟で多様な働き方で医療秘書を継続できる社会へ向けて前進することが喫緊の課題であると思います。
そうしなければ、日本の医療は硬直化したまま進化しません。幸い、働き方の多様性が国策となり、医療秘書に頼みの追い風が吹き始めました。今こそ皆様と医療秘書の実績・効果を着実に積み上げて、国や地域社会への発言力を強め、学生の時代から医療秘書は「やりがいのある一生の仕事」と胸を張ることのできる世に変えていきましょう。微力ではありますが全力を尽くしますので、皆様のご指導ご協力を宜しくお願いいたします。
以上